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財団法人東洋文庫(とうようぶんこ)は、東京都文京区に所在する東洋学の専門図書館、研究所。英語名はThe Oriental Libraryであるが、The Toyo Bunkoとしても広く世界に知られる。

アジア全域の歴史と文化に関する研究を専門領域としており、図書館としてはアジア研究の関連資料を収集・保存する世界屈指の東洋学専門図書館である。また研究所としては日本では数少ない東洋学専門の民間研究機関で、アジア最大の東洋学研究センターになっている。

私立の図書館・研究所であり、施設および蔵書は財団法人東洋文庫の所有であるが、図書館部門は資料の収集整理や閲覧に関わる業務が国立国会図書館支部東洋文庫として、国立国会図書館の支部図書館と位置づけられている。

◆ 沿革

東洋文庫の基礎は、1917年に三菱財閥の第3代総帥岩崎久弥が、当時中華民国の総統府顧問を務めていたジョージ・アーネスト・モリソンの所蔵する、中国に関する欧文文献の膨大なコレクションを購入したことに始まる。さらにバックには井上準之助蔵相の強力な後押しと根回しがあったことも否定できない。井上準之助蔵相は初代の東洋文庫の理事長にも就任している。岩崎久弥はモリソン文庫に加えて和書・漢籍をはじめとするアジア諸言語文献の収集を行い、アジア全域を網羅的に扱うコレクションを構築したうえで1924年に文京区本駒込の地に私立の図書館兼研究所である財団法人東洋文庫を設立した。

東洋文庫は東洋学関係図書の収集、研究所の出版、国際交流などを行って地歩を確立するが、第二次世界大戦後の混乱期には支援者である三菱財閥の解体により経営が困難となり、蔵書は散逸の危機に瀕した。この窮地に対して、1947年に理事長に就任した幣原喜重郎元首相の尽力により、国会が支援に乗り出し、1948年に同じく三菱財閥の支援下にあった静嘉堂文庫とともに国立国会図書館の支部とされた。これにより国会図書館は東洋文庫内に支部東洋文庫を置き、文庫の図書館部門の閲覧業務を請け負うことになった。その後静嘉堂文庫は経済的に自立して支部図書館を廃止したため、東洋文庫のみが現在も財団法人の施設内に国立国会図書館の支部を残した状態が続いている。

1961年からはユネスコの要請によりユネスコ東アジア文化研究センターが付置され、2003年にセンターが終結するまでアジア文化やアジア研究の動向を世界に紹介する業務を行ってきた。

◆ 図書館活動

図書館としての東洋文庫は、和書、欧文資料のほか、漢籍やチベット語、タイ語、アラビア語、ペルシア語、トルコ語などのアジア諸言語文献を蔵書としている。特に現地語文献については多くの言語において早い時期から組織的な収集を行っており、日本有数の蔵書点数を有する。

全種類の資料をあわせた所蔵総数は約90万点であり、5点の国宝と、7点の重要文化財を含む。

また特色あるコレクションとしては、中国関係欧文資料を中心とするモリソン文庫、モリソンの子息が収集した東南アジア関係資料を中心とするモリソン2世文庫、岩崎久弥旧蔵の和古書コレクションを中心とする岩崎文庫をはじめとして、国内外の研究者・収集家による蔵書群が収められている。

図書の閲覧資格はアジア地域の歴史・文化の調査研究を目的とする者に限定しており、図書館を継続利用するために必要な閲覧証は研究者や研究機関の紹介状を有するもののみに発行される。

閲覧は無料で行われているが、資料の館外貸出は禁止である。文献の複写サービスも行っているが、資料の保存を第一の目的としているため利用者の側からみると制約が大きく、また費用も比較的高価である。

◆ 研究活動

研究部門は2003年に再編され、伝統的な地域・時代ごどの研究グループを擁する歴史・文化研究室と、アジア広域に関する研究を行う超域研究室の2本立て、5研究部門に分かれている。研究部門の各研究班は、研究員の個人的研究のほか、研究チームによる共同研究を行う。

研究部門には数十人の研究員が属するが、大半は外部の研究者が無給で委嘱された兼任研究員である。

研究の成果を発表するための出版活動も行っており、所蔵資料の校訂・研究や研究書などが東洋文庫から出版されている。東洋文庫が出版する定期刊行物『東洋学報』は東洋学専門の学術誌として日本国内で高い評価を受けており、欧文によって日本における東洋学研究を世界に紹介することを目的として出版される『東洋文庫欧文紀要』も国際的に知られる。

また、研究成果を地域と社会へ向けて還元するサービス活動として『東洋学講座』などの公開講演会や図書展示会などを行っている。

◆ 外部リンク

・[外部リンク] 財団法人東洋文庫

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